近年、線状降水帯や局地的な集中豪雨など、これまでの想定を超える水害が各地で発生しています。

記録的な豪雨は、地下設備への浸水や停電など、建物の機能そのものに影響を及ぼすことも広く知られています。特に都市部では、短時間に大量の雨が降ることで、河川の氾濫だけではなく、排水能力を超えた雨水による「内水氾濫」が大きなリスクの一つとなっています。

建物にとって浸水被害は、単に床や壁が濡れるだけの問題ではありません。
集合住宅やオフィスビルなど、地下に設置された電気室、自家発電設備室、ポンプ室、空調機械室、通信機器室などに水が侵入すれば、建物全体の機能停止につながる可能性があります。
昨今の防災対策においては「建物に水を入れない」ことだけではなく、万が一浸水が発生しても建物の重要機能を停止させないために、どの設備を、どうやって守るのかを考えることが重要となっています。

地下の機械設備室は、なぜ浸水リスクが高いのか

受変電設備や自家発電設備、給排水設備、空調設備などの重要な機械設備を地下階に設置することは、限られた地上スペースを有効活用するために多くの建物で採用されている構造です。
同時に、地下は水が集まりやすい場所でもあります。水は、地上から流れ込んだ雨水、地下駐車場や搬入口からの浸水、ドライエリアへの雨水流入、下水道や排水設備からの逆流など、様々な経路より侵入します。
特に注意が必要なのは、機械設備室の「出入口」です。
壁や床の防水性能を高めていても、人や機器が出入りするための扉が通常の仕様であれば、そこが水の侵入口となる可能性があります。
重要設備を守るためには、設備そのものの防水だけでなく、扉の防水という視点も必要と言えるでしょう。

水を止めるだけではない。重要なのは「水圧」に耐えること

浸水対策において、土のうや簡易的な止水板は有効な対策です。
しかし、想定される浸水高さや浸水量によっては、大きな損害や機能停止が発生する地下設備室や重要インフラ設備など、より確実性の高い対策が求められる設備があります。
そこで有効な選択肢となるのが、株式会社クマヒラの防水扉・水密扉です。

クマヒラ　SPECIAL DOOR特殊扉　防水扉・水密扉

水密扉には、室内への水の侵入を抑える「水密性能」と、浸水時に扉にかかる水の圧力に耐える「耐水圧性能」が求められます。
同社では、設置場所の浸水リスクや必要な性能を検討し、浸水高さ1mクラスの簡易型から、より高い水圧への対応が必要な重要施設向けまで、設置環境に応じた水密扉を提案しています。
なお一般的な防水扉は、扉を閉めた後にハンドル操作によって止水パッキンを密着させ、水密性能を発揮する仕組みとなっています。しかし、災害時の設備は「高性能であること」だけではなく、実際に豪雨や洪水が迫っている状況で「迅速かつ確実に操作できること」も重要な性能の一つです。

そこで注目されているのが、クマヒラの「セルフタイト防水ドア」です。 この製品は、従来の防水扉で必要だったグレモンハンドルによる締付け操作が不要で、レバーハンドルによる通常の開扉とドアクローザーによる自閉動作だけで高い止水性能を発揮します。 さらに、電気錠の採用が可能なため、扉の施錠状態を遠隔から監視することができます。「遠隔で閉まっている＝止水性能が発揮できる状態」をリアルタイムで確認できるため、管理者は現地に赴くことなく安全を確保でき、災害時の管理負担を大幅に軽減しながら、確実な安心を提供します。

クマヒラ　セルフタイト防水ドア3

「排水するための設備」を水害から守る

排水機場は、大雨や河川の増水時に、支川にたまった水をポンプで汲み上げる重要な施設です。しかし、その排水設備自体が浸水して停止してしまえば、周辺地域の水害リスクをさらに高めることにもなりかねません。

そこで、国や地方自治体などの重要施設では、ポンプ設備やモーター設備などの重要設備室の出入口に水密扉を設置し、浸水から設備を守る対策が採用されています。また、通常は人や機器が出入りする場所など、常設の水密扉が適さない箇所には、必要なときに設置する着脱式の防水板を組み合わせています。
すべての出入口を同じ方法で対策するのではなく、「常時使用する場所」「非常時だけ閉鎖すればよい場所」「絶対に水を侵入させてはいけない場所」を整理し、運用に合わせた水害対策は、既存設備において有効な対策です。

設備更新や受変電設備の改修、自家発電機の更新、空調設備の入替えなどのタイミングは、水害リスクを見直す良い機会です。
過去に一度でも地下への浸水や雨水流入が発生した建物では、「次も同じ程度の雨で済む」と考えるのではなく、より大きな浸水を想定した対策を検討する必要があります。
ハザードマップ上では大きなリスクがない地域であっても、局地的な集中豪雨による内水氾濫や、地下への雨水流入が発生する可能性もあります。

重要なのは、建物全体を完全に防水することではなく、浸水した場合に建物の機能停止につながる設備は何か、その設備室に水が入る経路はどこかを確認することです。その上で、設備室の出入口に防水扉・水密扉を設置することで、被害を限定し、建物全体の機能停止を防ぐことが可能と言えるでしょう。

これからの水害対策は「止水」から「運用継続」へ

豪雨や洪水を完全に防ぐことはできません。

しかし、浸水が発生した際に、電気、通信、空調、給排水といった重要設備を守ることができれば、建物の被害や復旧までの時間を大きく抑えられる可能性があります。
防水扉・水密扉は、単なる建具ではありません。
それは、災害時にも建物の重要な機能を維持するための「最後の防衛ライン」です。
近年増加する集中豪雨や内水氾濫への対策として、まずは地下の機械設備室や電気室、自家発電設備室など、「浸水したら何が止まるのか」という視点から、建物の弱点を見直してみてはいかがでしょうか。

防水扉・水密扉をはじめ、設置場所や想定される浸水高さ、必要な水密性能・耐水圧性能に応じた設備の導入は、「水が入ってから考える」のではなく、「水が来ても重要設備を止めない」ために、今こそ検討する必要があります。